省エネ計算の困りごとは専門企業へ相談を

住宅あるいは非住宅の設計や建築を手掛けるメーカーの中には、省エネルギー適合性判定で必要な省エネ計算のことで、困りごとを抱えているケースはないでしょうか。

提出後の評価機関や行政庁とのやり取りで時間や手間がかかって、人的なリソースに負担がかかる、省エネ適判で細かな指摘や差し替えが多発してしまい、着工が遅れそうだ、完了検査後に現場との整合性で厳しい指導が入り、緊急の修正対応に迫られた等、このようなケースは決して珍しくないはずです。

省エネルギー適合性判定いわゆる省エネ適判は、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律で義務付けられており、そこでは省エネ計算が必要不可欠になります。

その計算においては、建物の用途や規模ごとに算出したエネルギー消費量の基準値に対し、建物の外皮性能をはじめエネルギー消費量や創エネルギーにいたるまで、総合的に評価しなければなりません。

もし省エネ適判をクリアしないと、確認済証が交付されなくなり、たちまち工事の進捗に深刻な影響を与えることにもなります。

ところが現場レベルでは細かな指摘や図面の差し替え対応が多発したり、完了検査後も現場変更がある場合は、緊急対応を求められることも少なくありません。

このような煩雑でありながらも迅速な対応が求められるため、住宅メーカーや建築会社の中には、負担が大きくなることも多々あります。

そんな時にはこちらの専門企業へ相談してみてはいかがでしょうか。

省エネ計算の実績が豊富ですし、申請後の評価機関や行政庁との交渉や、適合通知書の交付あるいは届出の決裁まで、専属の担当者が責任を持って対応する万全のサポート体制があります。